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SNSについてのリサーチ結果の考察

インターネットが普及したことによって、サービスの質が向上したものは多くあるが、
リサーチ関連業務もその一つだろう。
従来であれば、リサーチ会社は他のサービスとの提携を結ぶ、
或いは自社で会員を募る、などしてリサーチのためのアンケートに答えてもらう
メンバーを囲いこんでいた。
アンケートに答えてもらうのも用紙を郵送し、返送されてきたそれを集計するなど
時間と労力のかかる仕組みであったことは間違いない。

でも、今はその全てをインターネットで賄うことができ、デジタルに処理されるため、
改めて集計する必要もなければ時間もかからない。たくさんのアンケートを
処理することも可能だ。
今回gooリサーチが発表したSNSに関するリサーチ結果のように5/31〜6/2の3日間で
実施するだけで2070名もの回答を得られるのもインターネットならでは。
(集計・発表まで1ヶ月以上かかってるのは…。
まぁさほど即時性が必要なわけではないので…。)

今回NTTレゾナントと三菱総研がテーマとして取り上げたのはSNS。
それを紹介するCNETの「悲劇的なgooリサーチ結果--SNSは認知も利用もされていない」というタイトルはどうかと思うのだが(苦笑)、実感値とはあまり乖離のない結果かな、という所感。

現在国内最大手のmixiのユーザー数が90万人を超えたのが確か先月くらいだった。
ネットユーザー7000万人と言われる現在、単純な比率で行くとわずか1.3%に満たない。
今回のリサーチ対象者はそのmixiユーザーが全体の3.9%くらいを占める人口比率になっているのだから、比較的ネットをよく使う層だと言えるだろう。

悲劇的、と言っても、今回のランキングの上位を占めるmixi、フレパ、GREEは全て招待制の仕組みを取っている。もともとある程度クローズドな空間を前提をしているサービスなのにこの普及率は逆にすごいと言わざるを得ない。

ただし、SNSをビジネスモデルとして捉えた場合にはまた別の議論になる。
ユーザー数が爆発的に増えるのであれば無料サービスのまま広告モデルに発展させることもできる。
(事実mixiは最近バナーの枠も増え、ある程度の収益を確保できるところまで来ている。爆発的とは言わないまでも100万人会員レベルになってくれば十分に可能性があるだろう。)
ただ、招待制という仕組みがある以上、テレビコマーシャルを打つこともネット広告を出すことも会員獲得には無意味である。既に会員である人たちが増やそう、としない限り会員は増えないのだ。

となると、既に会員である人たちから比較的高い料金を徴収するという手が考慮されることになるが、リサーチの結果によると82.3%の人たちがサービス有料化に抵抗感を示していると出ている。
この「ネットのものは全てタダ」という風潮は一消費者としてはありがたいのだが、ネット系の仕事をしている会社員としては何とも複雑な心境だ。
(最近は紙媒体でもフリーペーパーが増えた。これもまたリクルートの仕業だが…。むー。)

…とそんな愚痴は置いておいて。
会員は増やせない、料金は取れないではビジネスとしてはたちゆかない。
事実昨年のSNSサービス乱立状態の中で立ち上がったサービスの幾つかが既に継続困難となりサービス停止している。(ランキングにもあるGocooもそうだ)

他に収益源があるとすれば、OEMとして或いはASPとして仕組み自体を企業などに売却或いは利用料を徴収することもできる。(ブログサービスなどはこうして収益をあげようという動きが活発。)
先日リリースされたAffelioも方向性としてはコチラの方に向いているらしい。(多分…)

アメリカではもう少しSNS自体に色をつけることでサービスと提携しやすい場を提供するところもある。
音楽系のmyspaceがREMのWorld Premierを先行リリースしたのなどはそれに当たる。ただ、どの程度の収益があがっているのかはかなり疑問ではある。

GREEは先日グロービスから1億円の出資を取り付けたが、方向性が定まらないと茫洋とした前途になってしまう可能性もある。


あぁ。リサーチ結果から離れてまた支離滅裂な思考の羅列になってしまった…。


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